■グリーンITを正しく読むために■グリーンITの背景(15) 太陽光発電の実情

先週、三洋電機のパナソニック子会社化のニュースをうけて、三洋電機の新たなシンボルとなっている箱舟型の巨大太陽光発電施設「ソーラーアーク」（岐阜県）の映像をご覧になった方も大勢いらっしゃるのではないでしょうか。
いま、日本各地にメガソーラー発電所が、次々と新設されています。では果たして、日本の、そして世界の太陽光発電の実情はどうなっているのでしょうか……。
そこで今回は、より多くのみなさんに省エネ意識を持っていただくために、太陽光発電の実情を分かりやすく解説することにしましょう。

(1)激変する世界の太陽電池市場

シャープ、京セラ、三洋電機など、世界の太陽電池市場を代表するBIGネームを揃える日本。ただし、世界市場シェアランキングは、ここ数年の市場規模の急速な拡大とともに、激変しています。

※2007年3月時点／太陽電池生産量：世界ランキング（PV Newsより）
1位●シャープ　（日本）
2位●Q-Cells　（ドイツ）
3位●京セラ　（日本）
4位●Suntech Power　（中国）
5位●三洋電機　（日本）
6位●三菱電機　（日本）
7位●Motech　（台湾）

確かに、2006年度の世界の太陽電池メーカーのシェアは、上位7位の内4社を日本企業が占めていました。しかし、わずか1年で激変しました。

※2008年3月時点／太陽電池生産量：世界ランキング（PV Newsより）
1位●Q-Cells　（ドイツ）
2位●シャープ　（日本）
3位●Suntech Power　（中国）
4位●京セラ　（日本）
5位●ファーストソーラー（アメリカ）
6位●Motech　（台湾）
7位●ソーラーワールド（ドイツ）

2007年度の世界シェアでは、EU圏の太陽光発電市場の急進を受けてドイツのＱセルズ社がついに首位を獲得。一方、シャープが2位へ後退。価格競争力で中国のサンテック社は3位に躍進しました。さらにアメリカのファーストソーラー社も急進しています。残念ながら、三洋電機、三菱電機の2社ともにシェアを維持することができませんでした。

(2)自然エネルギー政策で遅れをとった日本

このようなドイツ系太陽電池メーカーの急成長の背景にあるのは、EU、アメリカ、そして日本の3極の自然エネルギー政策です。2008年3月のランキング形成にいたった、3極がこれまでに実行した自然エネルギー政策を比較してみましょう。

◎EUの自然エネルギー政策
加盟国平均で2010年にエネルギー全体の12％、電力の21％まで導入。「エネルギー全体で20年に20％」という目標を欧州議会でいち早く提唱。

◎アメリカの自然エネルギー政策
風力・太陽バイオマス発電の利用拡大を経済的に支援する、エネルギー政策法が発効。2013年までに、連邦政府の電力消費の7.5％を自然エネルギー化することを目標化。植物利用のエタノール燃料も拡大へ。

◎日本の自然エネルギー政策
RPS法によって、2010年までに電力の1,35%を自然エネルギー化することを義務化。エネルギー全体では、2010年段階で7%を自然エネルギー化が目標。

数値目標で、日本が遅れをとったのは明らかです。EUと日本の数値目標を比較した場合、2010年の設定目標に5%もの開きがありました。結果、残念ながら「お家芸」とも言われた太陽電池シェアを下げ、地域別の太陽電池生産量でもEUに抜かれる結果となってしまいました。

いかがでしょうか。太陽光発電の実情をご理解いただけたでしょうか。次回も太陽光発電の実情をご紹介します。

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Dr.QがITサプリをお届けしました。
次回も引き続き、グリーンITの背景をお届けします。