■グリーンITを正しく読むために■グリーンITの背景(6)

二酸化炭素削減を目指して展開されている国民的プロジェクト「チーム・マイナス6％ 」。さて、このマイナス6%の根拠になっているのが、実は京都議定書であることをご存知でしょうか……。前回に続き、今回も京都議定書のポイントを分かりやすく解説します。

■増加を続けるエネルギー起源CO2排出

現在、日本の温室効果ガスの中で最も増加傾向にあるのはCO2。特に、電気やガソリンなどエネルギーを使用したことによって排出された「エネルギー起源CO2」が激しく増加しています(※グラフ2)。

基準年は10億5,900万トンでしたが、2006年度は11億8,600万トンと12%も増加しています。部門別に見てみると、「業務その他部門」の増加が特に著しいことが分かります。2006年度は2億2,900万トンで、基準年と比較して39%も増加。結果、エネルギー起源CO2の排出量を一気に押し上げました。

■日本の温室効果ガスのポイントは、業務その他部門のCO2削減

現在も、エネルギー起源CO2を最も排出しているのが産業部門、特に製造業であることに変わりはありません。

しかし、産業部門は基準年と比較して確実に減少傾向にあります(※グラフ2)。一方、オフィスなどの業務その他部門は、いまだ増加傾向にあります。この分野でのエネルギー起源CO2削減こそ、日本が京都議定書の数値目標をクリアするために、取り組むべき最優先項目であることは疑う余地はありません。

いいかがでしょうか。なぜ今グリーンITなのか、その背景を少しご理解いただけたでしょうか。なお、クオリティではCO2削減、省エネに積極的に取り組む企業をサポートする「QAW/QND Plus　グリーンITソリューション」をご用意しています。詳細は、テクノロジーサイトにてご確認ください。